投資初心者にオススメ!リスクを最小限にするドルコスト平均法とは?

2020年9月20日

2020年9月16日

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江藤ふゆき

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江藤ふゆき

江藤ふゆき：現役銀行員/日本FP協会認定AFP/投資歴20年。保有資格：証券外務員一種、金融先物取引内部管理責任者、FP技能士2級現在の投資状況は、株式投資、FX、投資信託（NISA･iDeCo）、ロボアドバイザー、仮想通貨など。過去に、250万円をたった3日で15万円に溶かした経験から、徹底したリスク管理をモットーに、日々相場と共に生きています。

AIの発達や不況の影響で企業に勤めても明るい未来が見えない現代。

投資というモノに興味がある人が多いんじゃないでしょうか。

とはいえ、投資初心者の方は

・リスクが怖い

・むしろ損をするんじゃないだろうか

・投資は危険

と思って、投資に興味はあってもなかなか手が出せないんじゃないでしょうか。

そんな投資初心者の方にオススメなのがリスクをなるべく抑えた投資方法。

ドルコスト平均法と呼ばれる投資法です。

この記事では、以下について説明しています。

・ドルコスト平均法がどういう投資法なのか

・ドルコスト平均法のメリットとデメリット

リスクが怖くてなかなか投資をする決断ができなくても、ドルコスト平均法というリスクを抑えた投資方法があることをお分かりいただけます。

ぜひ最後まで見ていって興味がわいたら、他の記事も参考にしながら投資を始めてみてくださいね！

この記事の目次

1 ドルコスト平均法とは
2 ドルコスト平均法のメリット
3 ドルコスト平均法のデメリット
4 ドルコスト平均法はiDeCo、つみたてNISAの利用がオススメ
5 まとめ

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法とは、長期的な積み立て方式の投資方法です。

価格が変動する金融商品を、価格の変動に関係なく、定額・定期的に購入し続ける長期的な投資方法です。

例えば、現在1口1000円の価値がある株があるとして、それを毎月1万円ずつ購入する。

ドルコスト平均法で運用したとすると、翌月に株の価格が1100円や900円に変動しても1万円で毎月定額購入することになります。

こういう風に一定の金額で金融商品を長期的に購入することで資産をコツコツ増やしていく投資法。

それがドルコスト平均法なのです！

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法が何なのかわかったところで、なぜこの手法がオススメなのかメリットを説明したいと思います。

メリット1　価格の変動に強い

ドルコスト平均法は、定額・定期的に購入することから価格の変動に強いという特徴があります。

ドルコスト平均法の説明をした時に使った例をそのまま使います。

1株当たり1000円の株があったとして、それを毎月1万円ずつ購入を5か月間、合計5万円で株を購入するとします。

	1カ月	2カ月	3ヵ月	4カ月	5カ月
株価	1000円	1100円	900円	800円	1000円

と変動したとしたら、どうなるでしょうか。

最初の月に5万円全額を使ってしまえば最終的な資産は5万円です。

なぜなら最終的な価格は1か月目と同じ1000円のままですからね。

でもドルコスト平均法を使えば、最終的な金額は52,702円になるんです。

なんで増えたんだ、と思いませんか？

理由は、購入した株の個数にあります。

説明のために、少し項目を付け足した表を用意しますね。

	1カ月	2カ月	3ヵ月	4カ月	5カ月
株価	1000円	1100円	900円	800円	1000円
金額	1万円	1万円	1万円	1万円	1万円
個数	10株	9.1株	11.1株	12.5株	10株

一目瞭然ですよね

株の価格が割高になると購入する個数を抑え、株の価格がお買い得な価格になると多めに購入してます。

そのため、最終的に52.7株購入することができています。

最初の月で5万円で50株買った場合と比べると、ドルコスト平均法の場合2.7株多く保有しています。

この差が3千円近い利益の差を生み出しているんです。

このように、ドルコスト平均法は価格の変動に強いというわけなんです。

メリット2　相場の上下に一喜一憂しなくなる

ドルコスト平均法は、定額を定期的に投資するという明確なルールで資産を運用していくため、メンタルへの負担が少ないと言われてます。

「投資にメンタルは関係ないでしょ」

そう思われるかもしれませんが、それは大きな間違いです。

投資で儲ける鉄則は、「安い時に買って、高い時に売る」ことです。

では、実際に価格が変動した時を想像してみてください。

価格が大きく上昇していけば、どう思いますか?

「まだまだ上がるかもしれない。今、買えば利益が出るかも」

と思って、高い時に買ってしまいませんか?

逆に価格が大きく下がってしまえば、どう思いますか?

「これよりもっと下がるかもしれない。これ以上、損したくない」

と思って、安い時に売ってしまいませんか？ありえそうですよね･･･。

ご覧の通り多くの人は、高い時に買って安い時に売ってしまう。

だから株で損をするんです。

投資の失敗は期待や不安といったメンタル的な問題で発生することが少なくないんです。

ですから、明確なルールが必要になります。

相場が上下しても一喜一憂しない、そういう明確なルールさえあれば、先ほどのようなメンタルに左右される損の仕方を予防することができるんです。

ドルコスト平均法はメリット1で説明した通り、安くなれば多く買って、割高になれば購入数を抑える特徴があります。

安くなっても高くなっても、対応を自動で行ってくれます。

機械的に淡々と定期・定額で積み立てられますから、相場の上下に一喜一憂しなくてもよくなるんですね。

だからドルコスト平均法はメンタルへの負担からくる失敗を予防できるのです。

投資家心理を上手にカバーしてくれる、有効な方法ですね！

メリット3　まとまった金額が不要

ドルコスト平均法がコツコツ積み立てていく投資法であることは理解いただけたと思います。

コツコツ積み立てる分、一括で投資する手法と比べて初期にまとまった金額は必要ないのもドルコスト平均法の特徴の1つです。

・まとまったお金が用意できない

・いきなり高い金額で株を始めるのは不安

・毎月1万円しか投資に回せない

と考えている方に向いている投資法と言えますね。

ドルコスト平均法のデメリット

とはいえ、ドルコスト平均法も万能ではありません。

当然、デメリットもあります。

デメリット1　相場が上がり続けることに弱い

ドルコスト平均法が相場の上下に強い点は、メリットの説明の際に話したと思います。

しかし、ドルコスト平均法は、逆に相場が上がり続けていたり、下がり続けているような単調な相場には弱い側面があります。

相場が下がり続ける状況で株を買い続けても、どこまで下がるかわからないですし、上手くいきそうにないことは想像できると思います。

ですが、株の価値が上がり続ける相場に弱いとはどういうことだろうと思いますよね？普通なら持っている株の価値が上がって嬉しいことなわけですから。

その理由は割高になっている株を買い続けないといけないからなのです。

ドルコスト平均法は、定額を定期的に積み立てていく投資法なわけですから、株価が上がり続けて割高な状態でもそのまま積み立てはされ続けます。

そうなると、損が出なかったとしても、最初に一括で購入した方が良い結果になるというケースもみられるわけです。

デメリット2　短期間で大きな儲けは稼ぎにくい

ドルコスト平均法は、投資するためのお金を積み立てていくという特徴があるため、短期間で大きな利益を稼ぎにくいというデメリットがあります。

大きな金額を投資すれば、相場の状況によっては短期間でも大きな利益を生むことは分かると思います。

逆にどんなに相場の状況が良くても、そもそも少ない金額での投資では大きな利益にはなりません。

ですがドルコスト平均法の場合、一定期間で定額を積み立てていくことになるので、投資するお金と投資した期間は比例して徐々に大きく長くなります。

投資した期間が長い方が投資したお金が多くなるのです。

期間が長くなれば投資したお金も多くなって、利益も大きくなります。

ですが、投資をした期間が短ければ投資したお金が少なくなって、利益もまた少なくなります。

そのため、ドルコスト平均法は短期間での大きな利益を求める投資に向かないのです。

デメリット3　手数料がかさむ

投資は証券会社を通じて行うことになりますが、証券会社もボランティアで投資のお手伝いをしているわけではありません。

投資での売買には基本的に手数料がかかります。

一定期間、買い続けるドルコスト平均法は最初に一括で株を購入する方法と比べて株を買う回数が増えます。

そのうえ、少額の投資は手数料の割合が大きくなりがち。

ドルコスト平均法は総じて手数料が割高になる傾向があります。

この点は、ドルコスト平均法を行う上で念頭に置いてほしい注意点ですね。

ドルコスト平均法はiDeCo、つみたてNISAの利用がオススメ

じつは、資産運用には積み立てる投資法のための制度があるんです。

それがiDeCo（個人型確定拠出年金）とつみたてNISAの2つです。

これらと併用することでドルコスト平均法と制度の2つの利点が活かせてお得ですよ！

iDeCo（個人型確定拠出年金）

個人型確定拠出年金という名前の通り、年金制度の一種です。

自分でお金を積み立てて老後の年金として受け取る制度になります。

iDeCoを利用するメリットとは何かと言われると、なんと言っても節税になることですね。

所得税、住民税が控除されるうえ、資産の運用期間中に発生した利益も課税がされません。