2017/09/24

株主優待クロス取りのキモである最高(最大)逆日歩の計算方法~逆日歩狙い(受け取り)取引にも役立てて!!

 

日本証券金融株式会社(日証金)さんの逆日歩最高料率の表を私なりに見やすく・使いやすく作ってみました。

最高料率早見表(株式) (PDF 0.26MB)←日証金さんの元データはこちらになります。

 

1 逆日歩の基本的な考え方

 

 

こちらは、100株単位で取引した場合の表です。

 

 

 

どうやって見るかというと、例えば株価が4950円の銘柄があったとします。

 

この銘柄を100株購入すると49万5000円かかりますよね。

 

こういう時は、「投資単位」が「49万円超~50万円以下」のところを見てください。

 

「最高料率」が「10.0円」となっていますね。

 

 

 

ということは、この銘柄でかかる

 

「最大の逆日歩は1日当たり10円」(1株につき)

 

ということです。

 

 

 

これが100株の取引ですから、

 

10円×100株=1000円

 

の逆日歩がつく可能性がある取引であるということがわかります。

 

 

 

逆日歩を計算するときは、まずこの表を基準に考えていきます。

 

 

 

2 逆日歩って何倍にもなるときがある!

次に、この表を見てください。

 

 

こちらの表は、「どういう時に、逆日歩が何倍になるのか?」

 

と示している表になります。

 

 

 

まずは、黄色で示しているところを見てください。

 

「(2)配当、新株引受権等の権利付銘柄、4倍、権利落日の前営業日」

 

と書いてあります。

 

 

 

分かりやすく言うと、

 

「権利付き最終日に制度信用取引をすると、逆日歩が4倍ですよ!」

 

ということです。

 

 

 

先ほどの49万5000円の取引ですと1000円の逆日歩が最高でつくということでしたが、権利付き最終日に限っては

 

1000円×4倍=4000円

 

つく可能性がありますよ~ということです。(1日当たり)

 

 

 

さらに、赤い線で示しているところを見てください。

 

一つ目は、「(3)注意喚起通知銘柄、2倍、通知日の翌営業日から取消日の前営業日まで」と記載がありますよね。

 

 

 

注意喚起通知銘柄とは、

 

”証券金融会社は、申込みのあった株券または資金の貸し付けを行いますが、貸し付けのできる株券の数量にはどうしても限りがあります。このため、特定の銘柄について貸株の利用が異常に増加し、またはそのおそれがある場合、買い集めや公開買付け等の要因により、特定の銘柄につき株券の調達が困難となるおそれがある場合、その他貸借取引の公正、円滑な運営が著しく阻害されるおそれがある場合には、その状況に応じて貸株利用等に関する注意喚起通知(以下単に「注意喚起通知」といいます。)や貸借取引申込みの制限または停止(注2)を行います。”

(日証金HPより抜粋)

 

と書かれています。

 

 

 

私なりにざっくり説明すると、

 

「貸してあげる株が、すごい不足している銘柄」

 

ということで、さらに、

 

「高額な逆日歩がつきますよ!」

 

という理解をしています。

 

 

 

つまり、注意喚起通知銘柄になったら、先ほどの49万5000円の取引ですと

 

1000円×2倍=2000円

 

の逆日歩がつく可能性があるということです。

 

 

表の二つ目の赤い線を見てください。

 

「(2)に該当しかつ(3)または(4)に該当する銘柄、8倍、権利落日の前営業日」

 

と書いてありますね。

 

 

これは、

 

「権利付き最終日に注意喚起通知銘柄になっていると逆日歩は8倍ですよ!!」

 

ということです。

 

 

つまり、49万5000円の取引ですと

 

1000円×8倍=8000円

 

の逆日歩がつく可能性がある(1日当たり)ということです。

 

 

 

こういう銘柄が、株主優待クロス取引をして

 

「1000円の優待を取りに行ったら何千円の逆日歩がかかって損をした」

 

という話になってしまうんですね。

 

3 受渡日という考え方を知ろう!

さらにさらに、私がしつこいように

 

(1日当たり)

 

と書いてあるのに気づいてください。

 

 

逆日歩が1日とは限らないんです。

 

 

分かりづらいと思いますが、信用取引の金利や逆日歩日数を数える時は

 

「受渡日」

 

という考え方で計算をしないといけません。

 

 

株取引は、注文が約定するとその3営業日後に受け渡されることになっています。

 

 

 

例えば、火曜日が権利付き最終日だとして、この日に制度信用売りを利用してクロス取引したとします。

 

通常、翌日の水曜日に現渡をしてクロス取引を決済しますよね。

 

 

上の表を見てください。

 

火曜日に信用売り注文が約定すると受渡日が3営業日後になりますから金曜日になります。

 

水曜日に現渡の注文が約定すると受渡日が3営業日後になるので月曜日になってしまいます。

 

 

ということは、このクロス取引と現渡の取引で

 

金、土、日、月

 

の4日間、株を借りていたと考えるんです。

 

 

信用取引の金利を数える時は、「両端入れ」(金~月まで両端分全部数えること)ですので、この4日分の金利を支払います。

 

逆日歩の日数を数える時は、「片端入れ」(金曜日か月曜日の片方を数えないこと)ですので、3日分の逆日歩を支払う(受け取る)ことになります。

 

 

わかりづらいですよね?私も最初はなかなか理解できませんでした(;^ω^)

 

 

今回の私の6月末の湖池屋で逆日歩狙いをした取引を実例に見てみましょう。

 

 

 

この記事でもありますが、1日当たり

 

25920円(100株で)

 

の高額逆日歩がかかったんです。

 

この逆日歩のメカニズムをしっかり今回の記事で理解できるようになりましょう!

 

 

権利付き最終日に約定した株価は「5390円」ですので、一番上の表の見ると最高料率は

 

10.8円

 

です。

 

 

この10.8円のベースに考えていきますよ。

 

前提として、湖池屋は

 

①この日が権利落日の前営業日だから、逆日歩4倍

②注意喚起通知銘柄になっていたので、逆日歩2倍

 

でしたので、

 

10.8円×8倍=86.4円(1株につき)

 

かかるようになるということです。

 

 

さらに権利付き最終日である6月27日は火曜日でした。

 

翌日の権利落ち日である6月28日は水曜日ですので、まさに先ほど説明した「逆日歩日数が3日」になるパターンですね!

 

 

ですから、

 

86.4円×3日=259.2円(1株につき)

 

の逆日歩がかかる可能性がある日だったということがわかります。

 

私の湖池屋の取引報告書を見てみましょう。

 

 

 

青い線で囲まれている「逆日歩(お受け取り)(円)129,600」

 

とありますね。

 

逆日歩を129,600円受け取ったということです。

 

 

 

私は500株取引していましたので、

 

259.2円×500株=129,600円

 

という計算になっているわけです。

 

わかっていただけましたか?

 

まとめ

 

この記事で逆日歩の仕組みをよくわかっていただけたのではないでしょうか?

 

気を付けていただきたいのが、この記事の計算で求めた逆日歩が、

 

最高でかかる可能性がある

 

ということですので誤りがないようにしてください。

 

 

絶対この計算で求めた逆日歩がかかるわけではありません。

 

取引当日どれだけ株不足になって、株を調してくるのにコストがかかったかによって実際逆日歩がいくらになるかは変わってくるので、

 

実際の逆日歩は取引が終わってみないとわからない

 

ことを理解しておいてください。

 

 

ただ「逆日歩がこのくらいになりそう」と見当つけることはできますので、制度信用を利用した株主優待クロス取引する場合にも、今回の私のように逆日歩狙いの取引する場合でもこの記事の内容は役立てることができます。

 

ぜひ、ブックマークでもしていただいて今後の取引に活用していただければ嬉しいです。

 

  関連記事 - Related Posts -

 

  最新記事 - New Posts -

 

Message

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA